botの片手間

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フォークデカすぎ。

麺類を食べる時に音はどうしてもなってしまいます。

日本は落語とかでも音だけで「うどん」と「蕎麦」を分ける的な手法をとったりと音に対しては割と寛容的です。(クチャラーは別ですが…。)

 

しかし外国では食事の時に音を立てて食べるのはマナー違反だったり、不快な気持ちになったりとNGなところもあります。そのためかどうかは知りませんが、なんとその音をカモフラージュするフォークが出ました!!

 

news.livedoor.com

 

「お前は何を言ってるんだ???」って思いますよね。

こういうのは動画を診てもらうのが一番早いですので貼ります。

 

www.youtube.com

 

まあこんな感じで音をかき消してる?っぽいです。

 

麺をすする音に驚く外国人のイラスト

この動画を見たときに気になったところは、

 

フォークデカすぎじゃね?

 

まあそれだけです。

しかし食事で使う道具すらBluetoothでつなぐような時代になったのは面白い…のかな?

 

 

 

天気アプリだけでない?!民間天気予報会社が凄すぎる…。

普段の人たちは天気を調べるときはTVや天気アプリを使っている人が多いと思います。

そのTVや天気アプリの情報源の殆どが日本気象協会と呼ばれている一般財団法人が提供している情報です。なので天気の情報を日本気象協会が読み間違えますと、すべての天気予報が外れるという自体になります。

 

日本気象協会 - Wikipedia

 

ここが間違えるなら仕方がない…。と思われる方もいるんでしょうが、民間にも天気情報を公開してる会社があるんです。しかも高精度!!

 

お天気お姉さん・女性気象予報士のイラスト

 

それはここです。

 

ウェザーリポート Ch. - ウェザーニュース

 

ここの会社は設立1986年にできた千葉県に本社がある会社で拠点は21カ国34拠点(国内は11拠点、運営拠点は7拠点)ある会社で資本金は17億600万円で連立売上高は145億4200万円ある大企業です。

 

ここの情報源は気象庁や世界気象機関といった公開情報だけではなく、独自の観測インフラによる情報収集やアプリ利用者のサポーター”感”測情報といった大量の情報源から情報収集や情報分析をした結果…。

精度が約90%という脅威の数字を出すことが出来てるということです。

 

ここは僕達の個人だけではなく、航海気象や海上気象や石油気象、水産、航空、道路、鉄道、物流、輸送、流通、エネルギー気象、防災などなど多岐にわたって情報を発信しております。

 

ということで、お天気アプリを選ぶ際にはこういった情報源は日本天気協会だけでなく独自のインフラもあるのか?を調べて選ぶとより精度の高いアプリに出会えると思います。

 

最後にアプリのリンクを張っておきます。

 

ios

天気予報のウェザーニュースタッチ

天気予報のウェザーニュースタッチ

  • Weathernews Inc.
  • 天気
  • 無料

 Android

play.google.com

 

参考URL

https://www.jwa.or.jp/casestudy/all/106.html

https://www.jwa.or.jp/corporate/organization-information/activity/

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E6%B0%97%E8%B1%A1%E5%8D%94%E4%BC%9A

https://jp.weathernews.com/the-backbone/

https://twitter.com/wni_jp?lang=ja

https://jp.weathernews.com/corporate-outline/

https://jp.weathernews.com/your-industry/

https://weathernews.jp/s/topics/201703/220235/

 

 

神戸製鋼所の敵に回した企業が怖すぎる件

神戸製鋼が今すごいことになっています。

何が起きたかというと、神戸製鉄所が性能の満たしていない鉄材をお客さんに出荷していたという事実が表に出たという事件です。

その期間が10年というなかなかすざましいぐらいの期間いたそうですが、これはあくまでも現時点で分かる範囲の話です。

神戸製鉄所といえば日本の大手鉄鋼メーカーでありまして、その取引の数は6100社超であり海外とも取引のあるグローバルに取引をしているメーカーでありんあす。

 

headlines.yahoo.co.jp

 

この記事を見てもらえばわかるのですが、日本でも聞いたことのある名前の企業ばかりですし、まさかのボーイングやJRや防衛省までと広がっております。アメリカの企業まで敵に回してしまうというと訴訟されると半端ない展開になりそう…。

 

企業は少ないお金で沢山のリターンをする営利組織なので、どうしてもグレーな手法をとりがちなところはあります。しかしバレたときの信用が失われた時の損益を考慮しなければならないといった所まで考えが及べばこういった不正はしないはずなんですが…。

相次いで続く不祥事が続くので大企業安定説というものがいかに脆かったかがわかりますね。

 

謝罪会見のイラスト

 

早く原因究明と再発防止をして、社員を切る政策ではなく守る政策を取っていただきたい。

 

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f:id:nraneko_cat:20171020144851j:plain

出典

KOBELCO 神戸製鋼  ホームページ

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KOBELCOの3つの約束」と「今回の不適切行為に関するお詫び」というカオスなHPですね。

 

参考URL

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO22308620W7A011C1TJ2000/

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO22038960Y7A001C1TJC000/

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171014-00000054-san-bus_all

http://www.kobelco.co.jp/

(アクセス日:2017/10/20) 

オワハラ対策を考えたみた。

現在は有効求人倍率も凄く高く、人手不足が続いているそうです。

その中で「オワハラ」というハラスメントがはびこってるそうです。

 

toyokeizai.net

 

私の受けた会社は幸運なことに人事の方が納得いくまで続けさせてくれるぐらい物凄く気を使ってくれるような素晴らしい会社ばかりだったので「オワハラ」の被害に合うことはありませんでしたのでよくわかりませんが、

  1. 他社を内定辞退しないと内定を出さない。
  2. 契約書を出せ。
  3. 言質を取る(例えば録音)

といった手法を取るようです。

まあ普通こういうことをされると内定を辞退しますということになり、契約を結ぶことになるのですが、そんな脅迫まがいな手法に従う必要がある必要があるのか?という問題です。

 

契約書のイラスト(サイン)

 

結論をいうと基本的には従う必要はないという結果です。その根拠としましては、判例でそう出ています。

 

41 内定辞退と損害賠償 | 労働に関する法律問題|研究レポート| 総合案内|弁護士9名の総合法律事務所・弁護士法人リバーシティ法律事務所(千葉県市川市)

 

法律事務所の人のHPを貼りますが、これは判例です。

基本的に内定辞退は学生側の権利なので雇用契約が始まるまでは、いつでも出来ると言った考えです。

※間違ってたらごめん。

あと日本には「職業選択の自由」といった法律も存在しますので、こういった強制的な契約はガン無視しても問題なさそうです。

 

そもそもオワハラというのは一種の企業の弱点です。

つまり人が足りないため、知識が少ない学生を脅して労働させようとする弱みがあるためこういったグレーな手口にでるのです。

そもそもこういった会社で働いても業績に影響するようなことになれば、雇用者をイジメるような行為をする可能性があるので、変にトラブルを産まないためには、

 

オワハラを受けた時点で

残念ですが、ここで働く気はありません!

と拒否をするべきです。

 

それでひいてくれるならともかく、食って掛かるタイプには一切返答せずに黙って失礼しますと帰るのが最善手であると思います。

そのあと大学なり高校にこういったことをされたとクレームを入れるべきなんだと思います。

 

パナマ文書

パナマ文書を報道した女性記者が、「車爆弾」と呼ばれる凶器により即死したそうです。

 

www.huffingtonpost.jp

 

そもそもパナマ文書とは、パナマにある法律事務所「モサック・フォンセカ」が租税回避する時に使われた機密書類が流出した事件??のことであり、そのデータ量は2.6テラバイトと言われています。わーすごーーい

その中には世界中の有名人がずらりと並んでおり……。

詳しくはこちらのサイトを御覧ください。見たことあると思った方はおそらく、その方ですはい。

 

The Power Players · ICIJ

 

では日本企業や日本人でパナマ文書を使ってる人がいるのか??っと思ったんですけど、かなりの数の人達や企業が使っていました。はい。

 

しかし英語が鎖国レベルの私では調べるのは骨が折れる作業なので、「ネットから引っ張ろう!!こういうのを一番嫌う団体の記事なら間違いなく見つかるよね?」と山を張って探したら見事なぐらい見つかりました。

 

「パナマ文書」21万法人公開/伊藤忠・丸紅・三木谷氏など 日本は400超の個人・企業名/租税回避地を利用

 

「パナマ文書」法人情報公開/規制を逃れ 闇世界/蓄財の実態 解明さらに

 

こういう時に頼りになります!!赤旗パイセン!!

 

六法全書のイラスト

 

まあ企業は営利目的ですし、使えるお金をできるだけ安くするのは当たり前な話です。節税という意味で考えれば、タックスヘイブンを使うのは最も効果的な手法ですからそらしますよね。

つまり日本で税金を払わないほうが得をする状態になっているということです。

なので国にも租税回避をしないほうが得をする仕組みを作るべきなんだと思います。とはいっても規制をかけるのでは企業の生産率に明らかな悪影響を受けますので、例えば税金を払えば国から何かしらの仕事を斡旋する仕組みとか作ったり、企業と国のWin-Winの関係を作るべきなんだと思います。

 

最後に今回の女性ジャーナリスト、ダフネ・カルアナガリチア氏は恐らく物凄く怖い思いをしてもなおジャーナリストとして最高の仕事をされ、僕ごときがクソ生意気なのですが、恐れながらですが最大級の賞賛をするとともに、ご冥福をお祈りします。

 

 

 

 

 

政治に影響しつつある「まとめ記事」に対する自説

自民党の支持の中で、特に若者が自民党を応援してるそうです。

なぜここまで若者が自民党を支持をするのかという記事が出でいたため貼っておきます。

 

news.livedoor.com

 

簡単に説明しますと、若者の主な情報のソースが「まとめ記事」であり、その記事では自民党と言うよりは、安倍政権寄りの記事がよく取り上げられています。

その他には朝日や毎日や東京新聞と言った左寄りと言われる反安倍政治に対しての批判的な記事が取り上げられていたりと、いわゆる右よりの記事が中心としてネット上に存在しています。

いつも批判する側である左寄りのメディアがこういった形で批判された結果、Twitterや記事でネット右翼ネトウヨ」という言葉を使い批判した結果左メディアvsまとめ記事といった対立を生み泥沼状態になるといった全然簡単じゃない説明になってしまいました。すんません。

 

新聞を読む女の子のイラスト

 

なぜここまでまとめ記事が右寄りになるのかを考えたのですが、正直理由は全くわかりません。右寄り左寄りは思想の問題であるので、たまたま右寄りがネットに集まったのかは不明なのですが、もしかしたらニュースソースのネットによる無料化戦略と有料化戦略がまとめ記事を右寄りにしたのでは無いのかな?って思います。

 

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朝日新聞

 

f:id:nraneko_cat:20171017170439j:plain

 

出典元:

http://www.asahi.com/news/gold.html?iref=comtop_favorite_p

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毎日新聞

 

f:id:nraneko_cat:20171017170659j:plain

 

出典元:

https://mainichi.jp/senkyo/articles/20171017/k00/00e/020/197000c

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朝日新聞に関しては有料記事と無料記事でわけられていて、無料記事を読む場合でも新規登録が必要となってる記事があります。

毎日新聞では一ヶ月間で4ページは無料で読むことが出来るのですが、それ以上は新規登録をして読む仕組みであったりします。

 

※詳しくはこちらのサイトへ

 

朝日

お申し込み手続きの前に - 朝日新聞デジタル

毎日

デジタル毎日ご購読・お申し込み - 毎日新聞

 

日経や読売も大体似たような仕組みなんです。

しかし無料で読めるニュース記事が存在してそれは産経新聞です。

一年前までは産経新聞の紙面まで無料だったのですが、さすがに有料になりましたが産経のトップページからの記事は今でも無料となっています。

 

www.sankei.com

 

まとめ記事はTwitterやブログといった無料で閲覧出来るものが取り上げあげているのを5ch(旧2ch)であげるのをまとめ記事として取り上げるため、まとめ記事の本体は5chということです。そこの5chユーザーは有料で使うメディアよりは無料で使える産経の記事のほうが好まれるため産経の記事のスレが増えてきます。産経新聞はゴリゴリの右寄りの記事なので、考え方の近い安倍政治を擁護する記事が多くなります。

 

つまり

 

産経の記事を使った2chスレ → まとめ記事が出来る。→若者が読む。

 

といった流れが出来るため、若者が安倍政治を擁護するなるのでは無いのかな?という自説です。

コレに対抗するには左側のメディアも産経のように無料化にするような仕組みを作るべきなんですが、そんなことが出来る根性があるかは不明ですがね。。